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賃貸物件でもリフォーム可能なことがある

賃貸物件の新しいガイドライン

2014年の法改正で、賃貸の現状回復義務は、家主との同意があれば免除されることになっています。全国の「空き家問題」を機に発足されたこの制度で、賃貸物件も自由にリフォームできるようになりました。
貸主も修繕義務を負わない代わりに賃料を安めに設定し、借主が自費でリフォームし、原状回復費用を負担せずにその状態のままで退去できるというものです。
その結果として、古い家やマンションに自分の持ち家の感覚で住む事ができ、長期的に住み続ける傾向になります。
貸主も、設備の改修費が節約でき、家賃収入が安定するというメリットがあります。地域としても定住により活性化が期待できます。このような賃貸契約は「借主DIY型」といわれています。

賃貸物件のリフォームではここに注意

自由にリフォームできる賃貸物件でも、すべて自由にできるわけではありません。家主に相談してからにしましょう。
また、マンションなどでは専有、共有部分が決まっており改修できる範囲を確認しなければなりません。そして、一軒家と同じようにリフォーム会社はよく考えて選びましょう。退去時のことまで考え、長期的な提案をしてくれる良心的な業者だと安心です。
原状回復義務がある賃貸物件でも、工事をせずにできるリフォームもあります。床にカーペットなどを敷くだけでも、部屋の雰囲気を変えることは出来ます。
DIYやプチリフォームを紹介するサイトや書籍もたくさん出ています。
ホームセンターや百円ショップなどで便利な道具を使い、上手にリフォームしているので、参考にすると良いでしょう。


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